各国の失業率が上昇している。
ユーロ圏9.5
アメリカ9.4
カナダ8.6
ロシア8.3
ブラジル8.0
イギリス7.8
メキシコ6.1
オーストアリア5.8
日本5.8
韓国4.0
しかし、中国は統計があるが正確さに疑問符があったり、日本の失業率のカウントも怪しかったりするので、正確な失業率は不明であくまで一つの基準でしかない。
失業率が上昇すると消費が陰り、企業収益が圧迫され、さらに人員削減、失業率の上昇に繋がる。
2000年以降のアメリカの住宅バブルによる資産価値の上昇が住宅の転売、さらに住宅ローンを組み、不動産投資を加速化させ、クレジットに寄る消費の拡大、商業用不動産ローンへの投資などに波及して、世界規模での好況を実現してきた経緯がある。
そして、今、アメリカの経済は住宅、商業用不動産ローンやクレジットカードの延滞率が急激に上昇している。
今日の日経の夕刊では住宅市場で改善、家計消費の安定で米連邦公開市場委員会（FOMC)は経済活動は上向きとの記事が出ていた。
本当にそうなのだろうか？
各国は史上最大の財政出動を実行し、経済を下支えしている。
信用収縮を阻止する為に、金融機関に公的資金を大量投入し、底割れした経済を税金というカンフル剤で鎮痛している状況である。
基本がバブルでの資本主義運営で、今度は財政出動、その後は、実需要を牽引する産業が無ければ
金融経済の大穴は埋めきれない。
そこで、雇用創出と有効な実経済活動そして、金融経済の規制監督の強化を同時に賢明に実行する策略が重要になってくる。
この金融危機は人災で修正が効く。
通貨、資本主義、経済危機も基本はphantomであると思う。
それも歪なphantomだ。
グリードな経済拡大欲求は自然界のバランスの法則に反する。
ゆり戻しが今、大きな津波となって68億の人類に降りかかる。
大きすぎて潰せないは大きすぎて直せないの発想で今でもウォール街の金融屋は大多数の人類を犠牲にして略奪的金儲けに勤しんでいる。
6年前に常連のラ－メン屋の親父はこんな事を言った。「人類は片やあくせく田畑を耕し、その一方でPCを叩きながら何十、何百倍の利益を上げる。このバランスはいずれ崩れる」と。
結局そのラーメン屋も潰れたが・・・
あの親父の言ったことに真理ありと思う。
この先も世の中は高度化された情報社会になり、二極化はあらゆる分野で進み、アンバランスはやがて崩壊の憂き目をみると思う。
スパイラルに進む世の中の進化の過程で中心にある価値観や軸になるものを見抜いて生きてゆく人が虚ろな流行過多に左右されず突き進むことが出来ると思う。
地球にも地軸があるように、人間にも軸がが必用だ。
そして、経済で言うなら一先ず雇用が各国の経済軸になる。
雇用を拡大するには多種多様で有益な産業の拡大が必要であり、道徳観念が根底に必要になる。
人本主義、情報資本主義、モラル資本主義など良心が前提の進歩をグローバルコンセンサスの中で新しい価値観として政治、経済、雇用、社会構造、イデオロギーなどの各分野でメガトレンドとして突き進む事が21世紀の基本指針になるだろう。
過ぎた時間と歴史を熟慮して、混沌たる現代社会の渦の中で新しい予感をかき集めて、愚かな頭で次の瞬間の時代を考え抜きたいと思う。
